住宅ローンに三大疾病保障をつける必要性はどれくらい?見落としがちな注意点も

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相談者

住宅ローンの商品に、最近「三大疾病保障付き」というのが増えているようだけど、これって住宅ローンに保険を付けるってことですよね?

FP

三大疾病保障は三大疾病により所定の状態と診断されると、対象の住宅ローン残高が0円となる保険です。これから保険金が支払われる条件などを詳しく説明しますね。

住宅ローンを借りるときに多くに人が団体信用生命保険に加入すると思います。

住宅ローンを借りた人が亡くなっても、残された家族が住宅ローンの返済に困らないようにするためですよね。(団体信用生命保険については下記の記事でも詳しく解説しています。)

フラット35の団体信用性命保険と民間保険のどちらがお得?

それでは、住宅ローンを借りた人が病気になってしまった場合はどうでしょうか?

これも怖いですよね。

病気の治療で働けなくなり、収入が減ってしまうかもしれないからです。

三大疾病保障は三大疾病により所定の状態と診断されると、対象の住宅ローン残高が0円となる保険です。

こうした、住宅ローンに金利上乗せで加入できる保険をオプションにする金融機関も増えてきました。

ここで迷うのが、住宅ローン金利上乗せして保険に入るかどうかだと思います。

この記事では住宅ローンに三大疾病保障をつけるかつけないかを判断する方法と、意外な落とし穴についても書いていきます。

住宅ローンの三大疾病保障の内容は?

三大疾病 悪性新生物(がん)、脳卒中、急性心筋梗塞
保険適用される所定の状態 診断、入院、60日以上の就業不能状態の継続など
金利の上乗せ分 0.2~0.3%

 

おおよそ上記のような内容ですが、金融機関によって内容は少しづつ異なります。

3大疾病だけでなく、その他の病気やケガに対する入院保障がついている保険もあります。

費用は金利に上乗せですので、借りる金額によって変わってきます。

2,000万円借りた場合は、月約3,000円の負担となります。

月々の返済が増えますので、次に解説する判断のポイントを参考にしてください。

3大疾病保障をつけるか判断するポイント(医療保険に入っている場合)

ここまでで「病気になったら怖いから3大疾病保障をつけよう!」と即決するのはまだ早いので少し待ってください。

現在、医療保険には加入していませんか?

加入中の医療保険に3大疾病保障がついている場合、重複して加入することになります。

  • 加入中の医療保険の保障内容
  • 加入中の医療保険の保障金額

これらはしっかりと確認しましょう。

加入中の医療保険で充分な保障がされていれば新たに保険を追加する必要はありません。

3大疾病保障をつけるか判断するポイント(就業不能保険、所得補償保険に入っている場合)

現在、「就業不能保険」や「所得補償保険」に加入していませんか?

これらは病気やケガなどが原因で働けなくなってしまい、収入が減ったときの不足分を保障(補償)してくれる保険です。

保険金支払いの条件に当てはまれば、毎月、保険金を受け取れますのでそれを住宅ローンの支払いに充てることができます。

注意したいのは3大疾病保障のように、病気で所定の状態になったら必ずまとまった保険金が保障されるというわけではないことです。

保険金は毎月お給料のように受け取れるものが一般的です。(一時金や年期で受け取れるも商品も一部あり)

また一定の免責期間(保険金の支払われない期間)もありますので、事前にしっかり確認しましょう。

まとめると

  • 支払う保険料
  • 受け取れる保険金額
  • 保険金の受け取り方
  • 免責期間

これらはしっかり確認したうえで、3大疾病保障と比較してより自分に合ったほうを選びましょう。

3大疾病保障加入時の注意

ここまで、他の保険との比較しながら3大疾病保障をつけるか決めるというお話をしましたが、まったく違う視点からも考えてみたいと思います。

3大疾病保障や医療保険は病気になったときに備える保険です。

極論ですが、いざという時に備えるための貯蓄があれば保険は必要ありません。

「保険は何にしよう?」と考える前に「保険は本当に必要か?どのくらい必要か?」を考えてみましょう。

すべての病気に備える保険に入っていたら、保険料の支払いが膨らんで家計を圧迫してしまいますよね。

「保険は必ず入る」でなはく「必要な分だけ入る」を意識すると家計に合った保険選びができます。

投稿者プロフィール

鬼頭 良行
鬼頭 良行住宅不動産コンサルタント/1級ファイナンシャルプランニング技能士/宅地建物取引士
株式会社ライフオブライフ代表。
住宅相談を専門とする住宅不動産業界歴19年のファイナンシャルプランナー。買う方の立場に立った「住宅コンサルティング」「将来家計のサポート」を行う

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