名古屋エリアの特性なのかもしれませんが、新築一戸建てを好まれる方が多いように思います。

「第一希望がまず新築一戸建てで、予算が合わなかったら仕方なく中古」というような考え方をされがちな中古物件ですが、実は中古物件も賢い買い方をすれば、優良物件に変わる可能性もあるのです。

今回は、中古物件にスポットを当てて、メリットや賢い買い方を考えてみたいと思います。

中古物件のメリットは？

１、価格が手ごろ

駅近などの好立地で新築物件を探そうと思えば、それなりの予算が必要です。

販売会社や建築会社が最低限の利益を確保するために極端に安い物件というのはほとんど存在しません。

また、新築物件の価格は「ご祝儀価格」ともいわれ、１日住めば買ったときの価格より２割ダウンの価値になることもあります。

欧米では中古になっても価格が下がらない物件や、逆に価値が高くなる物件があるのも普通ですが、日本では中古建物の価値は低く見積もられてしまいます。

日本の中古市場が正しいのか間違っているのかの議論はありますが、それはおいといて・・

中古であれば好立地でも、建物の価格はグっと下がるので手が出しやすい価格になることは確かです。

２、掘り出し物件がある

例えば新築マンションであれば、階数や面積の違いをのぞけば、価格の差が無いのは当たり前ですよね。

ところがそれが中古マンションとなると、同じ階の同じような面積のマンションでも数百万円の差がでることもあります。

１年前に2,500万円で出ていた同じマンションの物件が、今は2,200万円で出ている！

なんていうこともありえるのです。

普通は１年で300万円も価値が下がるということはありえないのですが、中古マンションならではの理由があります。

それは、「売主の事情」です。

どうしても早く売りたい事情がある人はいます。

・転勤で急遽、引っ越さなければならなくなった。

・相続対策で家を売って現金に換える必要が出てきた。

など事情は様々ですが、なにかしらの理由で早く売りたい人はいます。

早く売るために相場よりも安く売りに出すことを選択する売主もいるのです。

そのような物件は買うほうからしてみれば、掘り出し物件に他なりません。

相場より安く物件を手に入れるチャンスなのですから。

３、数年経っても価値が下がらない！?

首都圏の立地条件が良い人気エリアではプレミアムがついて価値が下がらない物件もあります。

「価値が下がらないのは東京だからでしょ。」

と思われがちですが、名古屋エリアでもそのような物件は存在します。

新築マンションなどでプレミア物件があるのはご存知な方もいるかもしれませんが、実は中古マンションでも「隠れプレミア物件」は存在します。

私が不動産の売買にたずさわっていた時に、こんな事例がありました。

そのお客様は転勤が理由で、5年前に2,000万円で買った中古マンションを売りに出しました。

すると、買ったときと同じ2,000万円で売れたのです。

つまり、５年間住宅費がほぼタダ・・だったともいえます。

これには色んな要因が考えられるのですが

１、人気の学区

２、同じエリアに同規模のマンション物件が少ない

このような理由が大きかったと思います。

この事例だけでなく、他にも同じようなお客様は数人いらっしゃいました。

プレミア物件は新築物件の一部のみと思われがちですが、中古物件にも存在するのです。

中古物件の賢い買い方、ホームインスペクション

実際に物件を内覧してみて、建物は思ったよりキレイだし、間取りも気にいった！となってもまだ決断は早いのかもしれません。

中古物件を買うときに気にしたいことが、建物のコンディションです。

ただ、建物の状態というのは一般の人が見てもなかなか判断がつかないものです。

そこで、登場するのが「ホームインスペクション」です。

ホームインスペクションとは専門の住宅診断士が

・住宅の劣化状況

・欠陥の有無

・改修が必要な箇所とその時期

・改修に必要な費用

などを見きわめ、アドバイスしてくれるサービスです。

お家のお医者さんともいえる人に、建物の状態を診断してもらえれば安心して中古物件を買うことができます。

費用は５万～15万ぐらいで、調査項目や調査方法によって価格は変わります。

安心して長年住み続けられることを考えれば、調査費用の出費も納得できるのではないでしょうか。

中古物件の選び方のまとめ

中古物件は、担保価値の影響などでフルローンは組みにくかったりするので、人によってはデメリットになるかもしれません。

住宅ローンを組み際には、慎重に商品を選ぶ必要はあるといえます。

第二希望にまわされがちな中古物件ですが、賢く選べばとても魅力的な物件もあります。

中古物件をお値打ちに手に入れて、フルリノベーションで自分好みにリフォームしてしまうという手もあります。

場合によっては、新築より安い価格で自分に合った住宅が手に入るかもしれません。

住宅を考えるときに、中古物件も選択肢に入れると自分に合った住宅に出会える可能性が広がるのではないでしょうか。

住宅ローンの借り入れを考えるときに同時に「老後の資金は大丈夫かな」と心配になる人は多いと思います。

少し前に「年金2,000万円不足問題」も話題になりましたので、老後の資金についておさら心配になる人も増えています。

本当は何歳からが「老後」なのかは人によって変わりますので、言葉自体あまり好きではないというか、使いたくないのですが話を分かりやすくするために「老後」という言葉を使います。

話が少しずれましたが・・

ここから、老後に必要な資金はいくら必要なのかを知る方法についてご紹介します。

住宅ローンを借りる際は特に心配に

住宅ローンを組むときは、ほとんどの方が人生でも最も大きな金額の借り入れをすることになるのですから、心配になるのは当然です。

心配になった方がまず、何をするかというと・・

ネットで「老後資金　心配」とか検索してみたり、雑誌や本で調べたりしますよね。

そうすると、いろんな情報が目に飛び込んできます。

「老後は2,000万円必要だ。」

「いや、5,000万円必要だ！」

「いや、1,000万円で十分だ。」

それぞれの情報で金額が違うのでますます混乱してきます。

• 一体私はいくら準備すれば良いのか。
• 住宅ローンを借りても大丈夫なのか?

いくら調べても解決しません。

一体いくらが正解なのでしょうか。

答えは・・

1,000万円も2,000万円も5,000万円もすべて正解ともいえるし、すべて間違っているともいえます。

（ますます混乱させてしまっていたらすいません。）

結局のところ、1,000万円で十分な人もいれば、5,000万円必要な人も中にはいるということです。

１人１人、老後に準備しなければいけない金額は違うのです。

なぜ、このような金額の違いがでるのでしょうか。

その主な理由は・・

1. 何歳まで働くかは人によって違う。
2. 老後に使う生活費の額が違う。
3. もらえる年金の額が違う。
4. 持ち家があるか無いかが違う。

このような理由が考えられます。

一つ一つの理由を細かく見ていきます。

１、何歳まで働くかは人によって違う。

老後がいつからなのかは人によって違います。

70歳まで働いていれば、71歳からが老後です。

80歳まで働いていれば、81歳からが老後といえるでしょう。

定年後も会社員として働き続ける人は給料は減るものの、年金と合わせれば現役並みの収入を得られる人もいます。

完全に年金収入だけになる時期を後ろにずらせれば、それだけ準備しないといけない老後資金は減らせます。

２、老後に使う生活費の額が違う。

例えば、現役時代に月20万円の生活費を使っていた人は、老後になっても同じぐらいの生活費を使うことになります。(子供にかかる生活費、教育費は除く。)

特別な事情がない限り、生活費が急に増えたり減ったりすることは少ないと思います。

（老後になったら、節約生活を心がける！という強い信念を貫ける方は別として。）

３、もらえる年金の額が違う。

年金が20万円の人もいれば、30万円もらえる人もいます。

年金の範囲内で生活費まかなうことができれば、準備しなければならない老後資金は少なくていいでしょう。

４、持ち家があるか無いかが違う。

老後の住まいが持ち家なのか、賃貸なのかも人によって違います。

賃貸より、持ち家のほうが老後の住宅費は低く抑えられます。

（持ち家でも住宅ローンが残っていたり、リフォームが必要になる場合は住宅費が低くならない場合もあるので注意！）

住宅ローンを組むときに老後資金で悩まない方法

ここまでみてきたように、人によって老後に必要な金額が違ってくることはお分かりいただけたと思います。

「生活していく」ということだけで考えれば最低限の年金収入があれば食べていくことはできるかもしれません。

でも、「生活していく」ということと「幸せを感じながら生きていく」ということは同じようで違います。

「幸せを感じながら生きていく」ために必要なお金は人によって違います。

自分が幸せを感じるためにはいくら必要なのかを考えてみてください。

みんなが、2,000万必要だ！なんてことはありえないわけです。

本当に「幸せを感じながら生きていく」ために必要な金額知ろうと思ったら、一人一人の場合をシュミレーションして計算してみるしかありません。

それが「ライフプラン」です。

上記の１～４まででご紹介した、生活費、住宅費（住宅ローン）、年金などの数字も、シュミレーションに入れて計算していけば、本当に老後に必要になる金額が分かります。

ぜひ皆さんも一度ライフプランを作ってみてください。

自分で作るのが難しければ、ＦＰに依頼してみてください。

自分だけの本当に必要な金額が見えてきます。

連日、洪水被害の状況が報道されるにつれ、その被害の大きさに愕然とします。

台風19号で被災された方へ、心よりお見舞い申し上げます。

東海地方では2000年の9月に東海豪雨にみまわれ、都市水害の恐ろしさを体験しましたのでまったく他人ごとではありません。

改めて防災意識を高く持たなければと思いました。

自分には何ができるのか?

これから家を買おうとしている相談者の方には日ごろから、「ハザードマップ」の確認についてお話していますが、これから家を買おうとしている地域だけでなく、今住んでいる地域の「ハザードマップ」の確認も必須です。

「ハザードマップ」とは何かというと、災害リスク情報などを地図に重ねて表示したものです。

各市町村が地域ごとにハザードマップを作成していますので、市町村のホームページなどからも閲覧することができます。

例えば、事務所がある名古屋市天白区だとこのような感じです。

洪水のリスクが高い地域ごとに色分けがされています。

ぜひみなさんもお住まいの地域のハザードマップを確認してみてください。

ハザードマップポータルサイト:https://disaportal.gsi.go.jp/

洪水のリスクだけでなく、土砂災害、津波のリスクなども確認できますので、該当する項目があれば一度ご覧ください。

自分の住んでいる地域がどれだけの災害リスクがあるのかを知っておけば、日ごろの準備をしっかり行うきっかけにもなりますし、いざ災害にみまわれた場合に避難を決断するための貴重な情報となります。

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住宅ローンを借りるときに、団体信用生命保険（以下、団信）にほとんどの方が加入します。

民間の住宅ローンだと団信に加入することは、住宅ローンを借りるための条件となりますので、加入しないという選択はそもそもできません。

団信に加入しない選択ができるのは、フラット35だけです。

団信に加入しない場合は、民間の生命保険で補うことになります。

最近では団信はさらに進化して、ガンも保障してくれる「ガン団信」を住宅ローンのメリットとしてアピールする金融機関も増えてきました。

この記事では、

・ガン団信とはどういうものなのか?

・ガン団信の保険料は?

・ガン団信のメリットは?

・今加入しているガン保険を見直す必要があるのか?

などについて書いていきたいと思います。

みなさんのガン保険を見直すきっかけとなってもられれば幸いです。

ガン団信とは?

住宅ローンを返済中にガンと診断されたら、住宅ローン残高の1/2を保険金で返済してくれたり、さらに全額してくれる！というガン団信があります。

つまり、ガンにかかったら・・

住宅ローンが半分になる。　または　その後は返済しなくて良い。

という保険です。

例えば、住宅ローン残高が2,000万円の時にガンと診断されたら、残りの住宅ローン残高は1,000万になるか、0（ゼロ）になる場合もあるということです。

ガンになったら1,000万単位のお金（保険金）がもらえる可能性のある保険だと思うと、とても有利な保険に思えます。

普通のガン保険は診断一時金で100万円、200万円など多くても数百万円というのが普通ですから比較になりません。

ガン団信の保険料は?

ガン団信は住宅ローン金利に　＋0.2％程度　という金融機関が多いようです。

例えば、3,000万円の住宅ローン、35年返済、金利1.2％だとすると

ガン団信の保険料は毎月平均　約2,900円　の計算になります。

普通のガン保険の保険料と比べても特別に高いという感じもありませんね。

ガン団信のメリット、弱点

ここまでみてくると、ガン団信の特徴は

• 普通のガン保険と比べて、大きな金額的保障を受けられる場合がある。
• 保険料は住宅ローン金利＋0.2％程度

というものでした。

それでは、ガン団信の特徴・メリットからみて、加入したほうが良い人はどんな人でしょうか?

それは・・ガンや病気になる確率が高まる、より高齢の人　ということになります。

ガン団信に限らず団信の保険料は、20代でも、50代でも保険料は同じです。

ということは、「20代の人は割高な保険料支払っていて、50代の人のほうが割安」ともいえます。

普通のガン保険であれば、加入時の年齢が高ければ高いほど保険料は上がるのが普通です。

ガンにかかる確率は明らかに年齢を重ねるごとに高くなっていくからです。

下の図はガンによる死亡率を表したグラフです。

※国立がん研究センターHPより

50代ぐらいまではガンにかかる確率は低いですが、60代を越えたあたりからガンになるリスクは高まることが分かります。

保険のCMなどで「2人に1人はガンにかかります。」などとおおげさに脅されますが、生涯にガンで死亡する確率は男性25％（4人に1人）、女性15％（7人に１人）です。（国立がん研究センターのデータより）

ガン団信はガンにかかりやすい年齢の高い人にとって保険料が割安なのです。

ここまでくると、「年齢が若い人にとって団信はお得ではないのか?」という疑問が出てきますよね。

高齢な人にとって割安ということは、残念ながら年齢が若い人にとって、団信の保険料は割高です。

ガンにかかる確率が低い年齢から、長年、保険料を支払っていく可能性が高いからです。

それでも、加入する意味はあります。

なぜ若い人でも加入する意味があるのか、続いてご説明していきます、

今加入しているガン保険を見直す必要があるのか?

ここまでみてきたように、住宅ローンの額にもよりますが年齢の高い方にとってガン団信はメリットが高いと思います。

一方で年齢の若い人にとって、メリットは低くなると書きましたが、それは、年齢の高い方に比べたらという話です。

メリットが無くなるわけではありません。

保険の本来の役割は「起こる確率は低いが、起こったら人生に大きなダメージがある事態にそなえる」というものです。

「住宅ローン返済中に若くしてガンにかかる」というのは、確率は低いですがもし起こったらダメージが大きい事態です。

子供が独立していなければ、教育費もかかる時期です。

ですから、若い人でもガン団信に加入する意義は十分にあると思います。

個人的には、民間のガン保険より必要性が高いと思っています。

民間のガン保険で保障してくれるのは、診断給付金で数百万円、入院、手術費用の保障で数十万円というのが普通です。

民間のガン保険は治療の備えとして数百万円の貯蓄がある人には必要ありません。

それに比べて、ガン団信は数千万円の住宅ローンの保障をしてくれるので、加入する意味は大きいと思います。

住宅ローンを組んだ場合に取りうる選択肢は以下の三つですが・・

• ガン団信のみ
• ガン団信　＋　民間のガン保険
• 民間のガン保険のみ

民間のガン保険のみという選択肢は無くしても良いと思います。

・ガン団信は住宅ローンを保障するもの

・民間のガン保険はガンの治療費を保障するもの

という目的の違いはありますが、保険金としてもらえるお金に色はついていません。

結局、「ガンになったらいくら保険でいくら保障してもらえるのか」が重要です。

住宅ローンの残高が多い場合は、民間のガン保険よりガン団信のほうが有利なのです。

最初、金融庁の報告書を全部読んだときは、それほど社会にインパクトを与える内容だとは思っていませんでした。

日頃から、相談者の方と「年金以外に必要な資金」についてはよく話していましたので「うん、当然の事だよね」ぐらいに思っていました。

その後の、騒動はみなさんもご存知の通りです。

なぜ、これほどのインパクトを社会に与えたのか。

「年金だけでは2,000万円不足」が切り取られて報道されたことも大きかったでしょう。

また、年金以外にどれだけの資金が必要なのかについて具体的に考えていない人が多かったことも大きな理由だと思います。

「なんとなく足りないのだろうな」

とうすうす感じている人は多くても、具体的にいくら足りないのかを考えている人は少ないでしょう。

そこへ・・

「年金だけでは2,000万円不足！」

といわれて、ハッとなってしまったのでしょう。

はっきりいって2,000万円という数字自体はどうでも良いことです。

（報告書受け取る受け取らないはもっとどうでもいい・・）

年金以外に必要な資金について考えるきっかけになったという点では意味があるのかもしれません。

それよりも、それに続いて書いてある内容で

「ライフプランに伴う収支や資産はどの程度になるのか、個々人は自分自身の状況を「見える化」した上で対応を考えていく必要があるといえる」

あまり報道で取り上げられることもありませんでしたが、こちらのほうが何倍も重要だと思います。

つまり・・

自分だけのライフプランを作って

自分の場合はいくら必要なのか

を考えることです。

• 住宅ローンを組んで家を買いたい。
• 賃貸でずっと暮らしたい。
• 子供を留学させたい。
• 年に数回、家族で海外旅行したい

お金を使う場面の組み合わせ、金額は人によって全く違います。

同じ組み合わせは2つとありません。

生涯で必要になる金額　－　（自分の収入　＋　年金収入）　＝　　　?

これをぜひ、自分の数字に当てはめて考えてみてください。

具体的な数字が見えないというのはだれでも不安です。

自分だけの具体的な数字が見えれば「2,000万円おばけ」を恐れることなく、対応策も考えられ前向きに進んでいけるようになります。

60歳以降の資金を積立するために、個人年金保険を積み立てている方は相談者の中にもいらっしゃいます。

保険会社の人から「所得税・住民税の個人年金保険料控除も受けられて税金面でもお得ですよ。」というトークで加入する方が多いようです。

たしかに個人年金保険を積み立てれば、所得税の節税になりますが、他にもっとお得な積立方法があればそちらのほうが良いですよね。

それがiDeCo(イデコ)です。

あまり知られていませんが、iDeCo(イデコ)のほうが所得税の節税効果が高いのです。

この記事ではiDeCo(イデコ)がどのくらいお得なのか、個人年金保険と比較してみます。

個人年金保険とiDeCo(イデコ)の節税額の比較

個人年金保険の節税額

所得税は課税所得によって決まりますが、この話を始めると少し難しくなりますので、ここでは所得税の税率が10％であると仮定します。

毎月15,000円づつ積み立てるものとします。

1年間に支払った生命保険料が80,000円を超えた場合、控除額は一律で40,000円です。

よく勘違いされやすいのですが、4万円が丸々戻ってくるのではないです。

4万円　×　10％（所得税の税率）　＝　4,000円

所得税で戻ってくるのは　4,000円　です。

次に住民税からも戻ってくるので計算します。

1年間に支払った生命保険料が56,000円を超えた場合、控除額は一律で28,000円です。

28,000円　×　10％（住民税の税率）　＝　2,800円

住民税で戻ってくるのは　2,800円　です。

所得税と住民税あわせて1年間で　6,800円　が会社員であれば年末調整で戻ってくるということです。

iDeCo(イデコ)の節税額

iDeCo(イデコ)も毎月15,000円づつ積み立てていくものとします。

イデコは積み立てた金額の全額が所得控除されます。

（15,000円×12か月）×　10％　＝　18,000円

所得税から戻ってくるのは　18,000円　となります。

毎月の掛け金には上限がありますが、毎月2万円づつ積み立てできる人なら、年間24,000円の節税効果があります。

まとめ

年間の節税額はそれぞれ

・個人年金保険：6,800円（上限）

・iDeCo(イデコ)：18,000円（毎月15,000円積み立てた場合：掛け金の額により変動）

という結果でした。

確かに個人年金保険にも所得控除はありますが、気を付けないといけないことは・・

年間80,000円を超える保険料を支払っていても、戻ってくる所得税は同じ。

年間56,000円を超える保険料を支払っていても、戻ってくる住民税は同じ。

ということです。

保険料を支払えば、支払っただけ多く税金が戻ってくるわけではありません。

節税目的で個人年金保険に加入するなら、年間80,000円だけで十分です。

また、個人年金保険の利率も現在ではそれほど有利なものとはいえません。

30年間積み立てて2～5％増えるという商品が一般的です。

30年間で1,000万円積み立てて、最も増えそうな商品で1,050万円になります。

これに、節税額　6,800円×30年　を合わせれば、約1,070万円。

一方、iDeCo(イデコ)で30年間で1,000万円積み立てたのなら、

所得税の節税額だけで、100万円。

この時点で、個人年金保険を上回ります。

iDeCo(イデコ)も運用次第で、もっと増やせる可能性がありますが、運用に自信がないのであれば、iDeCo(イデコ)の中で普通預金で運用するという方法もありますので、それでも十分な節税効果があります。

個人年金保険とiDeCo(イデコ)のどっちらが良いかと聞かれれば、もちろんiDeCo(イデコ)です。

昨日、金融庁より「高齢化社会における資産形成・管理」の報告書がとりまとめられました。

→金融審議会「市場ワーキング・グループ」報告書

どのような内容かざっくりいうと・・

• 寿命が延びることで、将来に必要になるお金も増えます。
• 将来、資産が足りなくならないように、運用など自助の取り組みが必要です。
• 自分の現在及び今後の資産や収入・支出を「見える化」して、ライフプラン・マネープランを立てることが必要です。
• 認知症になった場合に備えて、資産管理の準備が必要です。

以前からも、将来の課題として議論されてきた内容ですので初めて聞くような話はありませんが、すべてとても重要な課題だと思います。

特に、ライフプラン・マネープランを立てて、現在と将来の収入・支出を「見える化」することが重要視されているところは注目しました。

以下より重要だと思った箇所を抜粋して、自分なりに解説しましたので、ご覧ください。

金融庁の「高齢化社会における資産形成・管理」より

夫 65 歳以上、妻 60 歳以上の夫婦のみの無職の世帯では毎月の不足額の平均は約５万円であり、まだ 20～30 年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で 1,300 万円～2,000 万円になる。この金額は
あくまで平均の不足額から導きだしたものであり、不足額は各々の収入・支出の状況やライフスタイル等によって大きく異なる。

「老後のお金はいくら必要なのか?」というのは、相談者の方からもよく聞かれます。

平均的には、年金だけで不足する額は毎月5万円ですが、あくまで平均なので、個人ごとにシュミレーションする必要があります。

自分はいくら不足するのか理解したうえで、資産形成の計画を立てることが重要ですね。

「老後には2,000円必要」が一人歩きしてしまうと、みんな2,000万円準備しなといけないように思えますけど、そうではないです。

自分はいくら準備する必要があるのかを知っておくことが重要です。

ライフスタイルが多様化する中では、個々人のニーズは様々であり、大学卒業、新卒採用、結婚・出産、住宅購入、定年まで一つの会社に勤め上げ、退職後は退職金と年金で収入を賄い、三世帯同居で老後生活を営む、というこれまでの標準的なライフプランというものは多くの者にとって今後はほとんどあてはまらないかもしれない。今後は自らがどのようなライフプランを想定するのか、そのライフプランに伴う収支や資産はどの程度になるのか、個々人は自分自身の状況を「見える化」した上で対応を考えていく必要があるといえる。

「一つの会社に定年まで勤めあげ、まとまった退職金をもらって、老後も安泰」というような、これまでは標準的とされたライフプランがあてはまらない人も増えてきました。

自分なりのライフプランを作って、将来を「見える化」する必要があります。

今後は年金受給額を含めて自分自身の状況を「見える化」して、自らの望む生活水準に照らして必要となる資産や収入が足りないと思われるのであれば、各々の状況に応じて、就労継続の模索、自らの支出の再点検・削減、そして保有する資産を活用した資産形成・運用といった「自助」の充実を行っていく必要があるといえる。

ライフプラン・マネープランを立て、将来のお金が足りなくなることが分かったら、定年後も仕事を続ける、資産運用で資産を増やすなどの自助努力も必要ということですね。

年金だけでは、お金が足りなくなる人が増えることを危惧されているのは分かります。

ただ、自助努力でいきなり自分で運用しろといわれてもすぐにはできないのが現状です。

学校や企業での金融や投資の教育を充実させるなど、投資を勧める前にやるべきことがあるはずです。

金融庁はもう少し丁寧に説明しなければ、理解してもらえない気がします。

より利便性の高い制度を構築するため、非課税保有期間について無期限とすること、ライフプランに沿って拠出額を柔軟に変更させることができるようにすること、現在は回転売買防止の観点などから認められていないスイッチング6を条件次第で可能とすること、その他、例えば配偶者死亡時において NISA の非課税枠を引き継げるようにすることなども、検討していくべき課題であるとの指摘があった。

iDeCo についても、長寿化を踏まえ、拠出可能年齢の上限を引き上げることのほか、利便性向上や働き方の多様化等への対応、また、更なる税優遇を行うことの政策的必要性を勘案して、拠出限度額のあり方についても検討することも望ましい。

NISA や iDeCo での資産運用が税制面でも有利だということは良くお話しますが、実際に取り組まれている方はまだまだ少ないように感じます。

現在でもかなり税制面で有利な制度ですが、さらに税優遇が行われる可能性もありますので、今からでも少しづつ積み立てていくことをおすすめします。

特に強く求められるのは顧客の最善の利益を追求する立場に立って、顧客のライフステージに応じ、マネープランの策定などの総合的なアドバイスを提供できるアドバイザーである。

・ 顧客の状況からみて、過度にリスクの高い商品の販売を行わない等、顧客にとってふさわしいサービスを提供すること
・ 手数料の明確化
・ リスクやリターン等を顧客が自ら判断できるようにするための分かりやすい情報提供等について徹底していく必要がある。

これはみなさんに向けていうより、私たちのようなアドバイザーに求められる資質について言及されています。

相談者の方のライフステージ全体を見て、最大の利益が得られるようなアドバイスをしなければならない、とあらためて確認できました。

自らの現在及び今後の資産や収入・支出を把握かつ見通しを立て（「見える化」）、安定的な資産形成を行うとともに、ライフプラン・マネープランを立てることで、使うべきお金を安心して使うことが経済全体にとっても望ましいという認識を共有することが重要であろう。

将来が不安だからといってどんどんお金を使わない社会になってしまっては、経済全体にとっても良くないですよね。

どれだけのお金なら使って良いのかを把握したうえで、使うべきところには使うことも重要です。

まとめ

資産寿命を延ばすために、以下の3つのライフステージ別に行うべきことが示されています。

1. 現役期
2. リタイヤ期前後
3. 高齢期

図で、どのような効果があるのか示されていますのでぜひご覧ください。

2019年6月12日、追記：

思っていたより世間にすごく大きな話題として取り上げられていますね。

麻生大臣は「報告書を受け取らない」などと発表し、波紋が広がっています。

事実は事実として認めて、前向きに解決する政策を考えて欲しいものです。

私たちができることは、報告書が正しいのか正しくないのかという政治的な議論に惑わされず、これをきっかけに「自分の場合はどうなのか」ということを考えてみることなのではないでしょうか。

多くの方の家探しを見てきて分かったことですが、物件探しに成功する人はやっていて、失敗する人がやっていないことがあります。

それは以下の2点です。

• 希望する条件の優先順位を決めておく
• 相場観をつかむ

長期間にわたり物件を探しても見つからない、自分たちに合わない物件を買ってしまう、ということを避けるためにも物件探しの前に準備しておくことをおすすめします。

優先順位を決めておくことが重要な理由

地域、面積の広さ、土地の間口の広さ、土地の高低差、日当たり、駅へのアクセス、学校へのアクセス・・等々あげれば条件はきりがありません。

予算を無視して探せば、すべての条件を満たす物件も見つかるかもしれません。（それでも見つからないかもしれません。）

限られた予算の中で最大限の満足を得られる物件を見つけるには、条件の優先順位を決めておくことは重要です。

これは土地探しに限らず、建売住宅、新築マンション、中古マンションなどでも当てはまることです。

ネットで物件を探すにしても、不動産会社へ依頼して探すにしても、条件の優先順位を決めておかないと、決められません。

「日当りは良いけど、駅からちょっと遠いな・・」

「学校へは通いやすいけど、間口がちょっと狭いな・・」

というようにプラスポイントよりマイナスポイントが気になって決められません。

物件が出ても、それが自分の条件に合うのか見極めができないので、見送ってしまうのです。

野球に例えるなら、「見逃し三振」です。

見逃し三振を続けると、いよいよ自分がどんな物件を望んでいるのかも分からなくなり、迷路に迷い込みます。

そんなときに、ちょっと強引な押しの強い営業マンと出会うと「この物件はなかなかない掘り出し物物件ですよ！」という営業トークにのせられて、勢いで買ってしまいます。

実際に、自分に合わない物件を買ってしまうという方も何人も見てきました。

物件探しにあたっては自分の中にブレない軸として、条件の優先順位を決めておきましょう。

相場観をつかむ

その条件は現実の相場とかけ離れたものではないことも重要です。

例えば、ある地域で50坪の広さで2,000万円ぐらいの土地を探していたとします。

でもなかなか見つかりません。

見つからない理由は、坪単価の相場を把握していないことにあります。

50坪の広さで2,000万円ということは、坪単価40万円です。

でも探している地域の相場は実際、坪単価60万円なのです。

相場が坪単価60万円の地域で、40万円の土地を探していてもなかなか見つかません。

相場よりかなり安い物件あったとしても、なんらかのマイナスポイントがあることがほとんどです。

現実には存在しない物件を探すのに時間を使うことほど、もったいないことはありません。

自分が希望するエリアの相場はいくらぐらいなのか、事前に知っておくことは必須です。

「老後の資金はいくら準備すればよいのか?」という話題は、金融商品や保険を買ってもらうことと結び付けられやすいので、それは本当なの?と常に疑問を持って情報を取り入れる必要があります。

「老後が心配ですから、投資で増やしましょう。」

「老後が不安ですから、保険で貯蓄しましょう。」

こういうセールストークに結び付けられやすいです。

「老後資金は5,000万円必要！」、「いや1憶必要！」などの情報に振り回されると、過剰に不安をあおられてしまいます。

その結果、過剰に投資や保険にお金をまわしてしまい、自分に合ったライフプランを立てられなくなってしまうこともあります。

自分らしく生きるライフプランを立てるために、老後資金の正しい考え方をご紹介します。

老後はいつから?

老後のとらえ方は人によって様々だと思いますが、私は定年後がすぐに老後ではないと思っています。

会社員の定年65歳以降も、嘱託社員として働く方や、スキルを活かして別会社で働く方も増えてきました。

定年後＝老後　という考え方はもう今の社会にはなじまなくなりつつあると思います。

ですから、老後の定義としては、「実労働による収入がなくなって、年金やその他の収入だけで生活するようになってから」となります。

それでは、夫が65歳以上、妻が60歳以上で年金やその他の収入だけで生活する夫婦の家計はどのようになっているのか、国のデータがありますので見てみましょう。

夫婦で老後を過ごす場合

総務省：家計調査年報（家計収支編）2017年より

上の図は収入と支出の月平均のグラフです。

今回はこちらのデータを元に老後資金の計算をしていきます。

収入について

まず、収入からみていきましょう。

「社会保障給付」は年金などの収入です。

「その他」は投資による配当や、家賃収入などです

それら2つの収入を合わせると　209,198円　の実収入となります。

そこから所得税などの税金を差し引くと、実際に使えるお金は　180,958円　となります。

支出について

消費支出　235,477円　は支出の内容もグラフに細かく書いてある通りです。分かりやすいですね。

非消費支出　28,240円　は税金などの支出です。

老後の家計データから分かること

収入から支出を差し引くと、生活費の不足分は　月額平均54,519円　です。

老後の期間を30年とすると、準備しなければならない生活費は・・

54,519円　×　12か月　×　30年　＝　1,963万円

となります。

約2,000万円を老後資金として準備する必要があるという結果になりました。

介護費用を含めると・・

図のデータには介護費用の項目がありません。

もう少し厳し目に将来の家計を予測するのであれば、介護費用も見込んでおく必要があります。

そこで、下記の計算で介護費用を計算します。

7.9万円（平均介護費用）　×　59.1ヶ月（平均介護期間）　＋　80万円（平均介護一時金）×2　＝　1094万円

夫婦2人ともに介護が必要になる場合、上記の費用がかかるというシュミレーション結果が出ました。

※【１か月あたりの平均介護費用×平均介護期間＋平均一時費用＝平均介護費用】として試算

（公財）生命保険文化センター　平成27年度　生命保険に関する全国実態調査より

単身で老後を過ごす場合

単身で老後を過ごす場合の家計データは以下の通りです。

収入について

年金などの社会保障料給付とその他の収入を合わせると　114,027円　の収入となります。

支出について

消費支出　142,198円　は支出の内容はグラフに細かく書いてある通りです。

非消費支出　28,240円　は税金などの支出です。

老後の家計データから分かること

収入から支出を差し引くと、生活費の不足分は　月額平均40,715円　です。

老後の期間を30年とすると、準備しなければならない生活費は・・

40,715円　×　12か月　×　30年　＝　1,466万円

となります。

約1,500万円を老後資金として準備する必要があるという結果になりました。

介護費用を含めると・・

夫婦の場合と同じく単身の場合も、もう少し厳し目に将来の家計を予測するのであれば、介護費用も見込んでおく必要があります。

そこで、下記の方法で介護費用を計算します。

7.9万円（平均介護費用）　×　59.1ヶ月（平均介護期間）　＋　80万円（平均介護一時金）×1　＝　547万円

※【１か月あたりの平均介護費用×平均介護期間＋平均一時費用＝平均介護費用】として試算

（公財）生命保険文化センター　平成27年度　生命保険に関する全国実態調査より

老後の資金を考えるうえで大事なこと

今回のシュミレーションの元となるデータはすべて平均値です。

ですから、すべてのが夫婦が「老後資金として3,000万円を準備しておけば大丈夫」、単身なら「老後資金として2,000万円を準備しておけば大丈夫」とまでは言い切れません。

家を持っているか、いないかで住居費は変わってきますし、その他の支出や年金も当然ちがいます。

大事なことは、一般的な事例を鵜呑みにせずに「自分の場合はどうなのか?」を計算してみることです。

「自分の場合はどうなのか?」を考えないと、色々な情報にずっと惑わされ続けてしまいます。

今回は計算の方法をご紹介しました。

そこに自分の年金や支出データを当てはめて計算すれば、より現実に近いシュミレーション結果を得られます。

ぜひ一度、自分の場合はどうなるのか計算してみましょう。

人生100年時代といわれ、健康で過ごせる期間である健康寿命の重要性もよく取り上げられる話題となっています。

健康で過ごせる期間が長くなれば幸福度も上がりますし、医療費も減らせます。

お金も重要ですが、健康はもっと重要ですよね。

健康のためにジョギングしたり、ジムへ通ったり、その他のスポーツを日常行っている方もいるのではないでしょうか。

健康を保つためにもスポーツをしたほうが良いと聞くけど、何をやったら一番効果があるのか?ということも気になるところです。

研究結果によれば、最も寿命を延ばす効果のあるスポーツは・・

テニス

という研究結果が出ているのです。

意外じゃないですか?

効果の高いスポーツは研究結果によると・・

デンマークと米国の研究者からなるチームは、設定したさまざまな条件に該当する8,577人を対象として、平均余命への影響を明らかにするのに期間として約25年間の行動について、調査を行いました。

テニスをしていた人の平均余命は、運動不足の生活をしていた人より9.7年長くなっていたことが分かったそうです。

研究チームが研究対象にしたスポーツは以下の8種類です。

その他のスポーツによって長くなった平均余命の年数も一緒に並べてみると・・

・テニス・・9.7年
・バドミントン・・6.2年
・サッカー・・4.7年
・サイクリング・・3.7年
・スイミング・・3.4年
・ジョギング・・3.2年
・徒手体操・・3.1年
・ジムでのエクササイズ・・1.5年

イメージでは、ジョギングとかジムでのエクササイズのほうが平均寿命が延びそうな気はしてたのですが、意外です。

また、運動している長さと効果にはあまり関係性がみられなかったといことです。

長く運動すれば良いってものでもない、ということですね。これもまた意外。

テニス、バトミントン、サッカーの効果が高い理由の一つは、これらのスポーツが2人以上で行うものであり、人とのコミュニケーションが必要なものであるということがあるようです。

定期的に集まることのできるグループに属していることが、幸福感につながり、結果的に健康にもつながるというのです。

もう一つ理由が、競技スタイルにあるようです。

ゆっくりとした同じペースの運動より、短時間に負荷の高い運動を繰り返すことが効果が高いとされています。

まとめ

1994年から2008年の間におこなわれた英国およびスコットランドの健康調査データ分析でも、ラケット競技（バトミントン、テニス、スカッシュ）が死亡率を最も下げる効果があるとの結果が出ています。

でも、あくまで研究結果はデータにすぎませんから、どこまで信じるかは自分次第だと思います。

少し前までは健康に良くないとされていたものが、最新研究では悪くないといわれたり・・

けっこう研究結果が変わったりしますから。

このような研究結果が出ようと出まいと、私はテニスが大好きなのでたぶん一生続けます。

いろんな年代の方といろんな話をしながらテニスをするのは本当に楽しいです。

好きなことをやるのが一番健康に良いと自分は信じています。

テニスが好きな方はぜひ一緒にテニスやりましょう！