世帯年収1,000万円超の子育て世帯が「家を買うときに絶対やってはいけないこと」5選
子育て世帯で世帯年収が1,000万円を超えていると、住宅ローンの審査も通りやすく物件の選択肢も広がるため、「家を買う」という選択肢が一気に現実味を帯びてきます。
しかし、収入が高いからといって住宅購入においてすべてが順風満帆とは限りません。
むしろ、収入があるからこそ陥りやすい「落とし穴」も存在します。
今回は、そんなご家庭が家を購入する際に絶対に避けるべき5つのポイントをご紹介します。
「貸してくれる金額」で家を選ぶこと
金融機関が貸してくれる金額＝自分が返せる金額ではありません。
年収1,000万円あれば、1億円近いローンが組めてしまう場合もありますが、それが家計にとって本当に無理のない金額かは別問題です。
家計の支出額がいくらなのか？将来にどのくらいの支出がありそうなのか？というポイントは住宅ローンの審査基準にはならないからです。
特に子育て世帯は、教育費や習い事、将来的な進学費用など、今後の支出が年々増えていく傾向にあります。
「今払える」ではなく、「将来にわたって無理なく払える」を基準に予算を決めることが大切です。
ライフプランを考えずに勢いで購入すること
「金利が低いうちに」「周りの友達が家を買ったから」といった理由で焦って家を買うのは危険です。
住宅購入は人生で最も大きな買い物の一つであり、住宅ローンは30〜35年にも及びます。
転勤の可能性や子どもの進学、将来の介護や自分たちの老後など、長期的なライフプランと照らし合わせて判断することが必要です。
将来は分からないからライフプランは作れない・・という場合は仮の予定でも大丈夫です。
ライフプランは予定が変われば変更もできますので、まず分かる予定の範囲で作ってみることが重要です。
教育・老後資金を圧迫する住宅ローンを組むこと
子どもが小さいうちは出費も少なく、「思ったより余裕がある」と感じがちですが、中学・高校・大学と進学するにつれて教育費は大きく増加します。
さらに、私立や留学を希望された場合には想定以上の費用がかかる可能性も。
また、家を買った後も老後資金を蓄える必要があります。
住宅ローンに家計を圧迫されて、教育や老後にしわ寄せが来るの避けたいところです。
まとまった額の退職金がもらえるのであればリスクは少ないかもしれませんが、そうでない場合は長期的な老後資金計画が必用です。
立地や周辺環境を軽視すること
「内装がきれい」「広い家に住みたい」といった理由で、駅から遠い・周辺に生活利便施設が少ない場所を選んでしまうと、住んでからの不便さに後悔する可能性があります。
特に子育て世帯の場合、保育園・学校・病院・公園などの存在が生活の質を大きく左右します。
また、将来的に売却や賃貸に出す可能性を考えたときも、立地の良さは資産価値に大きく影響します。
将来の修繕・維持費を見落とすこと
一戸建てでもマンションでも、購入後には維持費がかかります。
マンションなら管理費や修繕積立金、一戸建てでも外壁や屋根、水回りの修繕費用が数十年単位で発生します。
これらを見越して毎月きちんと積み立てる余裕があるかを事前に確認しておかないと、将来的に負担が重くのしかかってきます。
まとめ
年収1,000万円を超えていても、子育て世帯が住宅を購入する際には「収入に見合った堅実な判断」が求められます。
「買えるから買う」のではなく、「家族にとって本当に価値のある選択か」を基準にしましょう。
将来の生活やお金の流れをしっかり見据えて判断すれば、マイホームは安心と満足をもたらしてくれる大きな資産になります。
投稿者プロフィール
- 住宅不動産コンサルタント/1級ファイナンシャルプランニング技能士/宅地建物取引士
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株式会社ライフオブライフ代表。
住宅相談を専門とする住宅不動産業界歴26年のファイナンシャルプランナー。買う方の立場に立った「住宅コンサルティング」「将来家計のサポート」を行う
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